オンラインスクール(Webスクール）やオンラインセミナーの経費と仕訳

オンラインでの受講サービスはここ数年で一般化

最近では書籍で勉強という人も減り、オンラインでの勉強をメインに行う人も増えてきました。会社などでも書籍購入の経費申請ではなく、オンライン講座に対しての経費申請が増えてきています。（承認が難しい）

とはいえ、より専門的な事や部分的に知りたいことをすぐに学べるという点ではメリットも多いので、無駄な部分を簡単に省ける点では非常に役に立ち、定着してきた印象です。

オンラインでの受講費用は経費になるの？

全く事業や勉強と関係のないプライベートなオンラインスクールといった類はアウトですが、将来的に事業化に繋がりそう、とか仕事で役に立ちそうという事であれば問題ありません。

ただ必要以上に高い金額であったりすると高額な分、ほんとにこれ必要な事なのかな？　真っ当なものかな？という具体性を求められるかもしれません。

認められないケース

内容によっては本当に仕事？と思われなくもないですよね。

明細を見てどう考えても仕事じゃないですよね？と思われると認められません。
以下認められない内容

• 全然関係のないセミナー（Webデザイナーが料理やダイエットの講座とか）
• とても高額な場合

といったことがあると難しいのではないかと考えられます。
高額でも認められるケースは勿論多々ありますが、その分いざ聞かれたときにハッキリとしてないといけないと思います。

ちゃんと明確に業務経費といえる場合は堂々と経費計上しよう。

面倒だからといってちゃんと目的があって利用する場合はきっちりと経費計上は行いましょう。
大事なことはその使用目的がハッキリしていることです。それを守っていれば、聞かれても誠実に返答できるでしょう。高額であっても構いません。

経費として考えられるケース

• 将来的に実業に繋がるスキルアップ目的として

仕訳は？

仕訳は大体以下の内容になるかと思います。

カード決済での使用：仕訳は（1500円　クレジットカード支払いの場合）

振込での使用：仕訳は（1500円　銀行振込の場合）

まとめ

いかがでしたか？
仕事に役立つものとしてしっかり活用するなら経費に入れちゃいましょう。